長時間立位、立位と全身振動の二重暴露及びVDT作業姿勢保持の三職場を対象とした女性労働者の為の腰痛予防手引き書作成
調査研究課題名
長時間立位、立位と全身振動の二重暴露及びVDT作業姿勢保持の三職場を対象とした女性労働者の為の腰痛予防手引き書作成
主任研究者
酒井 淳(福岡産業保健推進センター前所長)
共同研究者
神代 雅晴、堀江 正知、日野 義之(相談員、産業医科大学)
梁井 俊郎、豊永 敏宏(相談員、九州労災病院)
溝上 哲也(相談員、九州大学)
藤代 一也(九州電力 産業医)
欅田 尚樹、筒井 隆夫(産業医科大学)
伊藤 英樹(ダイキン工業)
中西 奈々子(三越福岡店 保健師)
柴戸 美奈(九州産業衛生協会 保健師)
T.はじめに

 労働のIT化が図られた結果、静的筋労作の職場が増大し、慢性的な筋負荷傷害の結課として引き起こされる腰痛が産業医活動における重要な課題の一つとなりつつある。この種の腰痛課題は製造現場を中心として検討され始めている。しかし、長時間の立ち姿勢での接客業務、あるいは、ある一定時間拘束された状態で椅座位姿勢等の保持を強要される情報処理作業職場、また、職場が乗り物の中で、揺れの伴う全身振動暴露下での姿勢維持等々の作業者を対象とした静的筋労作の負荷状況と腰痛発生との関係は充分に解明されていない。そこで本研究は小売業、鉄道業、情報産業等に従事する作業者を対象とした長時間の立位あるいは座位姿勢負荷実態と筋疲労さらには腰痛発症等の関係を実態調査してリスクファクターを解明し、その結果を参考として、腰痛予防のためのチェックリストの開発を目的とした。
II.チェックリストを作成する為に採用した調査方法―腰痛の有無及びその発生原因調査―

 主にVDT作業を行っている750名中708名(以下VDT作業)と、電車の客室乗務員182名中144名(以下客室乗務員)、デパートの店頭販売員649名中520名(以下デパート)、計1372名を対象として、腰痛に関するアンケート調査を平成14年度に行い、その結果を統計的に検討してチェックリスト立案の基礎資料とした。
V.アンケート調査結果の一部

 本研究の目的の一つとして女性労働者を対象としていることから、ここでは回答者の中の女性847名を対象とした結果の一部を掲載する。(次頁)
IV. 「長時間立位 / 座位姿勢保持作業者のための腰痛防止チェックリスト」の作成

 質問紙調査データの統計的検討結果と文献研究に基づく過去の先行研究成果とを参考として、「長時間立位 / 座位姿勢保持作業者のための腰痛防止チェックリスト」に採用すべきチェック項目の検討を行った。チェックリストの作成に際しては次の点に注意を払った。

@ 本チェックリストの使用者を産業医及び産業保健スタッフと定めた。

A 本チェックリストは現場巡視の際に使用されることを考慮して、なるべく簡便なものとすることにした。この視点に基づいてチェックポイントを16項目と定めた。

B 今日、ILOの「Ergonomic Checkpoints」を始めとする作業管理活動の進め方が産業医及び産業保健スタッフの間に普及してきたが、まだ、人間工学チェックリストの使い方を熟知していない人が多い推測して、各チェックポイントに多くの例示項目を付記することとした。

C 本チェックリストトはアクション型チェックリストの方式を採用することとした。

D 一般的なチェックリストは目視観察のガイド的存在であるが、本チェックリストは必要に応じて対象者から意見聴衆する為のチェックポイントを設けている。

以上を踏まえてチェックリストを完成させた。
  1. 作業環境は適切ですか?
  2. 業務時間は適切ですか?
  3. 不良な姿勢で作業しないように、作業や作業レイアウトは設計されていますか?
  4. 重量物やコンテナの取り扱いは適切になされていますか?
  5. VDT作業の作業管理に配慮していますか?
  6. 対象者が業務中に使用する靴は適切ですか?
  7. 極度なストレスはない職場ですか?
  8. 適切な休憩時間を設けていますか?
  9. 適切な休憩設備を設けていますか?
  10. 会社として組織的な腰痛対策をとっていますか?
  11. 腰痛予防のための社員教育をしていますか?
  12. 職場で体操やストレッチをしていますか?
  13. 個人ごとに適切な保健指導を実施していますか?
  14. 対象者の生活習慣を把握していますか?
  15. 対象者は業務終了時に疲れ等を訴えていませんか?
  16. 対象者は腰痛対策グッズを活用していますか?
VI. 展望

 本研究は平成15年度から16年度にわたって実施された。初年度に小売業、鉄道業、情報産業等に従事する作業者を対象とした長時間の立位あるいは座位姿勢負荷実態と筋疲労さらには腰痛発症等の関係にかかる質問紙調査票を開発し、それを用いて実態調査をした。次いで、平成16年度は調査結果を用いて統計的検討を加えながらリスクファクターを解明し、その結果を参考として、腰痛予防のためのチェックリストの開発・試行を行った。これで、本研究課題にかかる産業保健調査研究は終了したが、平成17年度は福岡産業保健推進センターの継続研究として継続中である。特に、本チェックリストはアクション型チェックリストを採用しているので、各職場で提案された改善の為のアクションプログラムを収集して、サクセス・ストーリー型のデータバンクつくりを試みる予定である。